貯蓄型保険の返戻率の見方|学資・終身・養老を比較するコツ

貯蓄型保険の返戻率は、「受け取る総額 ÷ 払い込んだ保険料の総額 × 100」で計算します。100%を超えていれば、払い込んだ額より多く受け取れることになりますが、超えるまでに時間がかかる商品が多く、途中で解約すると100%を下回る場合があります。返戻率の数字だけでなく、いつ受け取るのか、いつまで払うのかを併せて比べることが大切です。

返戻率の計算方法

返戻率(%)= 受取総額 ÷ 払込保険料総額 × 100

次は説明用の仮の数字(illustrative example)です。毎月2万円を18年間払い込み、18年後に受取額が450万円だった場合を考えます。

払込総額 = 2万円 × 12か月 × 18年 = 432万円
返戻率 = 450万円 ÷ 432万円 × 100 ≒ 104.2%

この場合、18万円(450万円−432万円)が増えた額です。年平均の利回りで考えると、さほど大きくないことがわかります。試算は返戻率シミュレーターでも確認できます。

貯蓄型の主な種類

種類	目的	受取時期	注意点
学資保険	教育資金	進学時や満期	契約者が亡くなった場合の払込免除の条件を確認
終身保険(貯蓄性)	死亡保障と資金準備	解約時、または死亡時	初期解約は元本割れしやすい
養老保険	満期資金と死亡保障	満期時	保険料が高く、保障が小さめ
個人年金保険	老後資金	年金開始後	受取開始前の解約は返戻金が少ない

見るべき5つのポイント

払込期間と受取時期:同じ返戻率でも、受取までの期間が長ければ年あたりの増え方は小さくなります。
解約返戻金表:設計書の「解約返戻金の例」で、年数ごとの金額を確認します。
円建てか外貨建てか:外貨建て保険は為替で受取額が変わります。為替リスクと手数料を確認します。
インフレとの関係:満期時に円で受け取る固定額は、物価が上がると実質的な価値が下がる可能性があります。
税金:一時金で受け取った場合の受取益は、契約形態により一時所得などの課税対象になることがあります。

保険以外の手段と比べる

貯蓄が目的なら、預貯金、国債、投資信託、NISA、iDeCoなども選択肢です。保険を選ぶ理由は、保障と貯蓄を同時に持てること、払込免除などの特約があることなどです。保障が不要なら、他の手段のほうが柔軟な場合もあります。

途中解約のリスク

貯蓄型保険の契約初期は、保険会社が募集費用や保障のコストに充てるため、解約返戻金が払込総額を下回る期間が続きます。たとえば返戻率の例が、10年目で90%、15年目で98%、20年目で105%といった形です(説明用の仮の数字)。満期まで払い続けられるかを、家計と照らして慎重に判断してください。解約に関する詳細は解約・払済・延長の記事にまとめています。

契約前のチェック

返戻率の数字が「払込期間満了時」か「満期時」かを確認する。
契約者貸付の利率など、途中で資金が必要になった場合の選択肢を確認する。
保険料払込免除の条件(契約者が死亡・高度障害の場合など)を確認する。

保険料の払込免除と契約者貸付の活用

貯蓄型保険の中には、契約者が死亡または高度障害状態になった場合に、以後の保険料の払込みが免除される仕組みを持つ商品があります。学資保険では、契約者である親が亡くなっても、子どもの教育資金が予定どおり受け取れる点が特徴です。この仕組みの有無は返戻率に影響するため、同じ返戻率でも、払込免除付きの商品のほうが実質的な価値が高いと考えることもできます。

また、契約者貸付は、解約返戻金の一定範囲内で借入ができる制度です。急に資金が必要になった際、解約せずに資金を用意できますが、利息がかかります。返戻率を比べるときは、こうした付帯条件も含めて判断し、数字上の返戻率だけで選ばないようにしましょう。保険会社の窓口で、払込免除や貸付の条件を確認することをおすすめします。

返戻率を比較するときの手順

返戻率を比較する際は、次の手順で整理します。第一に、各商品の払込期間、受取時期、払込総額、受取総額を表にします。第二に、返戻率と、払込期間中の解約返戻金の推移を確認します。第三に、保障内容(死亡保障の額、払込免除など)を比べます。

最後に、同じ期間、預貯金や他の運用に回した場合の見込みと比べます。ただし、運用の見込みは不確実であり、元本割れのリスクがある商品もあるため、確実性と流動性のバランスを考えることが大切です。保険は、保障と貯蓄を同時に持つ点で他の金融商品と異なります。どの要素を重視するかを明確にして選ぶと、納得のいく判断ができます。

契約前に家族で話し合っておくこと

貯蓄型保険は、払込期間が10年、20年と長くなることが多いため、契約前に家族で話し合っておくことが大切です。収入が減ったときや、転職、出産などの変化があっても、保険料を払い続けられるかを、複数のシナリオで考えます。

また、教育資金や老後資金など、資金の使い道がはっきりしているほど、貯蓄型保険の受取時期を合わせやすくなります。使い道があいまいなまま加入すると、途中で解約する可能性が高まり、元本割れのリスクも大きくなります。目的、期間、金額の3点を、紙に書き出してから商品を選びましょう。

よくある質問

返戻率が100%を超えれば有利ですか。

受取総額は払込総額を上回りますが、期間や物価の影響を考えると有利かどうかは一概にいえません。他の手段と比較してください。

学資保険は必ず入るべきですか。

必須ではありません。教育資金は預貯金や投資でも準備できます。子どもが生まれた時期の家計に合わせて検討しましょう。

外貨建て保険は円建てより有利ですか。

為替や金利の状況で変わります。為替リスクや手数料があり、必ず有利とはいえません。

参考・公式情報

金融庁 — 外貨建て保険などの注意喚起
国税庁 — 満期保険金などの課税の取り扱い
生命保険協会 — 貯蓄性保険の基礎知識